家族葬の費用を安くする方法｜後悔しないための知識と10の工夫
2026.2.21
家族葬を検討する中で、「できるだけ費用を抑えたい」と考える方は少なくありません。葬儀後の生活や相続の手続きにかかる費用のことなど、さまざまな事情を抱えながら、限られた予算の中で最善の選択をしたいと考えるのは自然なことです。
その一方、「どこを削れば費用が下がるのか分からない」「安くしたいと言ったら親族に反対されるのでは」といった不安を抱えている方も多いでしょう。 この記事では、家族葬の費用を無理なく抑えるために検討したい10の工夫と、親族に理解を得るための伝え方などを解説します。納得のいく形で大切な方を送り出すために、ぜひ参考にしてください。
家族葬の費用相場｜まず「目安」を知っておく
家族葬の費用相場は、おおよそ70万〜120万円程度です。このように幅が出るのは、参列する人数や会食の有無、宗教形式、また地域差などによって、必要な内容や費用が大きく変わるためです。
裏を返せば、どこにお金がかかっているのかを整理することで、無理のない範囲で費用を調整できる余地が見えてきます。
- 家族葬の費用相場は70万〜120万円
- この金額には葬儀一式の基本費用、飲食費、返礼品費（香典に対するお返しの品）が含まれている
- お布施は含まれていない
このあと紹介する「家族葬の費用を安くする10の工夫」では、人数や会食、形式といった調整しやすいポイントを中心に、具体的な考え方を解説していきます。
関連記事：家族葬の費用相場はいくら？安心して準備を進めるために知っておきたいこと
家族葬の費用を安くする10の工夫
ここからは、実際に費用を抑えるための具体的な方法を紹介していきます。すべてを取り入れる必要はなく、ご家族の状況に合わせて、無理のない範囲で参考にしてみてください。
①葬祭費の給付金を漏れなく申請する
国民健康保険に加入していた場合は「葬祭費」、会社員などが加入する社会保険の場合は「埋葬料」が支給されます。
葬祭費は、亡くなった方が住んでいた自治体から支給され、金額はおおむね3万〜7万円程度と自治体ごとに異なります。一方、埋葬料は加入していた健康保険組合から支給され、金額は一律で上限5万円です。
多くの方が対象になりますが、この給付金は自動で支給されるものではないため、葬儀後に役所や加入している保険組合へ申請手続きを行う必要があります。申請期限が設けられている場合もあるため、早めに確認しておくと安心です。
②葬儀社の会員制度を活用する
葬儀社によっては、会員登録をすることで葬儀費用が割引になる制度を設けている場合があります。割引率は5〜15％程度が一般的で、葬儀の内容によっては数万円単位で費用を抑えられることもあります。事前に会員登録や相談をしておくことで、いざというときに慌てず、落ち着いて葬儀内容を検討できる点もメリットです。
葬儀社によっては「互助会制度」を採用している場合もあります。互助会は毎月一定額を積み立て、将来の葬儀費用に充てる仕組みです。積立金は現金として自由に戻るわけではなく、利用できる内容や解約条件は互助会ごとに異なります。加入を検討する際は、割引の有無だけでなく、解約時の扱いまで含めて確認しておくことが大切です。
③複数社の費用を比較する
家族葬の費用は、葬儀社によって内容や価格設定に差があります。そのため、1社だけで決めてしまうのではなく、2〜3社の見積もりを比較することで、相場感を把握しやすくなります。
見積もりを確認する際は、総額だけでなく「どこまでが含まれているのか」「別途費用が発生する項目は何か」を丁寧に確認することが重要です。納得のいく選択のためには、事前相談を積極的に活用しましょう。事前にプラン内容を把握しておくことで、いざという時も無理のない判断がしやすくなります。
④最もベーシックなプランを選ぶ
家族葬の費用は、選ぶプランによって大きく変わります。たとえば生花の量を増やしたり、祭壇を豪華にしたりするだけでも、10〜30万円ほど費用が上がるケースは珍しくありません。ベーシックなプランを選ぶことで、費用を抑えながら落ち着いたお別れの場をつくれます。
ただし、質素すぎると感じて後から後悔したり、参列した親族から「もう少し立派にしてあげたかった」と言われたりするケースもあります。故人の人柄や生前の考え方、参列者の顔ぶれなども考慮しながら、納得できるバランスを見つけることが大切です。
⑤会食を省略または簡素化する
家族葬では、通夜振る舞いや精進落としといった会食を必ずしも行う必要はありません。会食は人数に応じて費用が増える項目のひとつで、省略や簡素化によって負担を抑えやすい部分でもあります。
その一方、会食がないことで参列者が「軽んじられた」と感じたり、年配の親族から不満の声が上がったりするケースも少なくありません。省略する場合は、事前に近しい親族へ理由を伝えておくと、当日のトラブルを避けやすくなります。
⑥参列者を「本当に大切な方」だけに絞る
家族葬は、故人と特に親しかった方だけで、静かにお別れをするための葬儀です。参列者を絞ることで、飲食費や返礼品などの変動費を抑えられるほか、慌ただしさに追われることなく、故人とのお別れに気持ちを向けられます。
ただし、呼ばれなかった方から後日「なぜ知らせてくれなかったのか」と言われたり、個別の弔問対応が増えて結果的に負担が大きくなったりするケースもあります。線引きに迷う場合は、故人の交友関係を整理しながら慎重に判断することが大切です。
⑦香典を辞退せず、葬儀費用の補填に充てる
家族葬では香典を辞退するケースも多くありますが、あえて辞退せずに受け取ることで、葬儀費用の一部を補塡できるようになります。参列者の人数は少なくても、家族葬では近しい親族が中心となるため、一人あたりの香典額が比較的高くなり、結果として一定の金額が集まることも少なくありません。
一方、香典を受け取る場合は香典返しの準備や手配が必要になるため、費用面だけでなく、遺族の負担もふまえたうえで判断することが大切です。事前に「当日返しにする」「簡易的な返礼にする」など、対応方針を決めておくとよいでしょう。
⑧無宗教形式にする
宗教儀礼を行わない無宗教形式を選ぶと、読経や戒名にかかる費用を省くことができ、10万〜30万円ほど負担を抑えられる場合があります。宗教者を招かない分、進行や内容を比較的自由に考えられる点も特徴です。
故人が好きだった音楽を流したり、家族で思い出を語り合う時間を設けたりと、その人らしさを大切にしたお別れができるのも無宗教形式の魅力です。ただし、菩提寺がある場合は、納骨を断られるなど後々のトラブルを防ぐためにも、事前に相談しておくことが重要です。
⑨直葬（火葬式）も検討する
直葬（火葬式）は、通夜や葬儀、告別式を行わず、火葬のみで故人を見送る形式です。式場を使用しないため、会場費や人件費、飲食費、返礼品費などを大きく抑えやすいのが特徴です。費用負担を最小限にしたい場合や、故人や家族の意向として形式にこだわらない場合には、現実的な選択肢となります。
一方で、後から「きちんとお別れをすればよかった」と感じることも少なくありません。後悔のない選択をするためには、費用面だけで決めるのではなく、どのように故人と向き合いたいかを軸に考えるとよいでしょう。
関連記事：家族葬と直葬、どちらを選ぶ？後悔しないお別れのために知っておきたい全知識
⑩公営斎場を利用する
公営斎場は、自治体が運営しているため、民間の式場に比べて使用料が数万円から10万円以上安く設定されていることがあります。火葬場が併設されている場合は、霊柩車やマイクロバスの手配が不要になり、移動にかかる費用を抑えられる点もメリットです。
一方で、希望する日程で予約が取りにくい場合があるほか、安置日数が延びた場合には追加費用が発生することもあります。また、物品の移動費や設営費などが別途かかるケースもあるため、料金の安さだけに目を向けるのではなく、条件や追加費用も含めて比較することが大切です。
「費用を抑える＝想いが足りない」ではない
家族葬の費用を抑えたいと考える一方、「なんだか故人に申し訳ないように思う」と迷われる方は少なくありません。葬儀は一度きりの場面だからこそ、金額の話をすること自体に、ためらいを感じてしまう方も多いでしょう。
しかし近年では、形式や慣習にとらわれず、本当に参列してほしい人や必要なサービスだけを選ぶことが、ごく自然な選択として受け止められるようになっています。大切なのは、どれだけ費用をかけたかではなく、故人との最後の時間をどのように過ごすかという点です。
無理に背伸びをせず費用を抑えることで、遺されたご家族のこれからの暮らしを守ることも、ひとつの立派な供養のかたちです。故人を想い、家族の未来を考えたうえで選んだ形であれば、それは十分に意味のあるお別れだといえるでしょう。
親族に理解してもらうための伝え方
費用を抑えた葬儀を選ぶ際、年配のご親族から「それで本当にいいのか」と声をかけられることもあります。ここでは、相手の気持ちを尊重しながら、角を立てずに理解を得るための伝え方を紹介します。
「費用を抑える＝故人への想いがない」ではないことを伝える
費用を抑えることに対して不安の声が上がった場合は、「何を大切にしたいのか」を丁寧に言葉にして伝えることが大切です。たとえば、「故人の好きだったものを飾り、家族だけでゆっくりお別れの時間を過ごしたい」といった形で、お金ではなく時間や気持ちを大切にしたいという考え方を共有しましょう。
「簡素にする＝手を抜く」という印象を与えないよう、どのようなお別れを思い描いているのかを具体的に伝えると、親族側も納得しやすくなります。想いの方向性を示すことが、理解への第一歩になります。
「故人の遺志」を理由にすると受け入れられやすい
生前の故人の言葉や考えを伝えることも、理解を得るうえで有効な方法です。たとえば、「父は生前、『葬式にお金をかけるより、孫の教育費に使ってほしい』と話していた」といった具体的なエピソードがあると、説得力が増します。
エンディングノートや、日常の中で交わした会話の記憶があれば、それをもとに伝えるのもよいでしょう。「自分たちの判断」ではなく「故人の意向」として説明することで、感情的な対立を避け、反対されにくくなります。
まとめ
家族葬の費用は、参列する人数や葬儀の形式、どこに費用をかけるかによって大きく変わります。一般的にはお布施を除いて70万〜120万円前後がひとつの目安とされていますが、内容を見直すことで、無理のない範囲で費用を調整できる余地もあります。
大切なのは、金額だけを基準に葬儀を決めるのではなく、故人をどのように送りたいのか、ご家族として何を大切にしたいのかを整理することです。必要なサービスを選び、本当にお別れしたい人と静かに向き合う時間を持つことは、決して「簡素」ではなく、想いのこもった選択といえるでしょう。
家族葬の飛鳥会館では、ご家族だけで静かに送る小規模な葬儀をはじめ、ご家族の想いや状況に寄り添ったご提案を行っています。費用のことや葬儀の進め方に不安がある場合も、事前相談を通して丁寧にご案内していますので、納得のいくお別れの形を考えたい方はぜひご相談ください。
